AIR Factbook/9104/分析・株式偏差値
商船三井(9104)の分析・株式偏差値
商船三井が売りたいもの
- 海上貨物輸送サービスを顧客へ提供
- ドライバルク船を顧客へ提供
商船三井の事業概要
ドライバルク船LNG船自動車専用船などを保有・運航し世界規模で海上貨物輸送を行う
商船三井の見どころ
- 商船三井の27/3予は、売上成長率が偏差値51(11.8%)です。
商船三井の株式偏差値(市場内偏差値)
基準期: 27/3予(進行期予想)。平均50・標準偏差10の全上場横断。 PER・PBR・EV/EBITDAなどのバリュエーション偏差値は、倍率そのものの高低ではなく相対的な割安度の目安です(倍率が高い=偏差値が高い、ではありません)。
- PER割安度
- 5412.7x
全上場(n=3,327)
- Rule of 40
- 5016.9%
全上場(n=3,318)
商船三井の株式偏差値一覧(全指標・全上場横断順位)
基準期: 27/3予(進行期予想)。平均50・標準偏差10の全上場横断で、順位は各指標の母集団内の位置です。 「割安度」「販管費率の低さ」は倍率・比率が低いほど偏差値が高くなる反転指標です(赤字などマイナス倍率は対象外)。(参考)は業種差の影響が大きい参考指標。予想が無い指標は直近確定の値・偏差値を「確定期」と明示して表示します。指標名から全上場ランキングへ移動できます。
商船三井の業績トレンド
| 指標 | 24/3 | 25/3 | 26/3 | 27/3予 | 動向 |
|---|
| 売上成長率 | — | 9.1% | 2.8% | 11.8% | ↓ |
|---|
| 営業利益率 | 6.3% | 8.5% | 7.0% | 5.1% | ↓ |
|---|
| Rule of 40 | — | 17.6% | 9.8% | 16.9% | ↓ |
|---|
商船三井の業績・バリュエーション詳細
「画像で保存」でAIR表記つき画像を作成(スマホは写真へ、PCはダウンロード)。X投稿用。
ドライバルク船LNG船自動車専用船などを保有・運航し世界規模で海上貨物輸送を行う
※Rule of 40は売上成長率+営業利益率、セールス効率は売上総利益増加÷販管費増加(販管費増のときのみ)
株主ニュース株価予想競合等HP
ai-analyst-ir.com/factbook/9104
交流・調査の参考情報(投資勧誘ではありません)
「画像で保存」またはカード長押し(スマホは写真へ/PCはダウンロード+貼り付け)
商船三井 vs 全上場中央値
基準期: 27/3予。偏差値は全上場横断。PER・PBRの偏差値は割安度の目安で、倍率が高い=偏差値が高い、ではありません。
| 指標 | 商船三井 | 中央値 | 偏差値 |
|---|
| 時価総額 | 21672億 | 212億 | — |
|---|
| Rule of 40 | 16.9% | 13.8% | 50 |
|---|
| 売上成長率 | 11.8% | 6.2% | 51 |
|---|
| 営業利益率 | 5.1% | 6.5% | 47 |
|---|
| 総利益率 | — | — | — |
|---|
| PER割安度 | 12.7x | 15.0x | 54 |
|---|
| PBR割安度 | — | — | — |
|---|
商船三井のライバル比較
基準期: 27/3予。公開情報に基づくライバル比較です。
商船三井と指標が近い企業
基準期: 27/3予。全上場のなかで数値が近い銘柄です(四季報ライバルとは別軸)。
成長率が似ている企業
商船三井の売上成長率: 11.8%
営業利益率が似ている企業
商船三井の営業利益率: 5.1%
Rule of 40が似ている企業
商船三井のRule of 40: 16.9%
売上規模が似ている米国株
商船三井の売上高: 18251億
成長率が似ている米国株
商船三井の売上成長率: 2.8%
Rule of 40が似ている米国株
商船三井のRule of 40: 9.8%
セールス効率が似ている米国株
商船三井のセールス効率: 29.4%
本社・代表者・電話
有価証券報告書の表紙記載。社長交代期などで表紙が副社長のときは、役員の状況の社長・会長を優先表示します。電話は最寄りの連絡場所の番号である場合が多いです。
- 本社所在地
- 東京都港区虎ノ門二丁目1番1号
- 代表者
- 代表取締役 社長執行役員 田村城太郎
- 電話
- (03)3587-7026(代表)
商船三井の役員一覧
有価証券報告書「役員の状況」。氏名を押すと略歴を表示します。 (2026年3月期)
▸代表取締役 会長橋本剛略歴
1982年4月
当社入社
2008年6月
当社LNG船部長
2009年6月
当社執行役員 LNG船部長 委嘱
2011年6月
当社執行役員
2012年6月
2015年6月
2016年4月
2019年4月
2021年4月
2026年4月
当社常務執行役員
当社取締役常務執行役員
当社取締役専務執行役員
当社代表取締役副社長執行役員
当社代表取締役社長執行役員
当社代表取締役会長(現職)
▸代表取締役 副社長執行役員濱崎和也略歴
1992年4月
2020年4月
当社入社
当社LNG船部長
2021年4月
当社執行役員
2023年4月
2024年4月
当社常務執行役員
当社専務執行役員
2024年6月
2025年4月
2026年4月
当社取締役専務執行役員
当社代表取締役専務執行役員
当社代表取締役副社長執行役員(現職)
▸取 締 役池田潤一郎略歴
1979年4月
当社入社
2004年6月
当社人事部長
2007年6月
当社定航部長
2008年6月
当社執行役員
2010年6月
2013年6月
2015年6月
2021年4月
2023年4月
2026年4月
当社常務執行役員
当社取締役専務執行役員
当社代表取締役社長執行役員
当社代表取締役会長執行役員
当社取締役会長
当社取締役(現職)
(重要な兼職の状況)
ヤマトホールディングス株式会社 社外取締役
ABAC日本支援協議会 日本委員
公益社団法人経済同友会 副代表幹事
▸取 締 役篠田敏暢略歴
1985年4月
当社入社
2015年6月
当社財務部長
2017年6月
当社執行役員 財務部長
2018年6月
当社執行役員 経営企画部長
2020年4月
当社常務執行役員
2022年4月
当社専務執行役員
2025年4月
当社副社長執行役員
2025年6月
2026年4月
当社代表取締役副社長執行役員
当社取締役(現職)
▸取 締 役毛呂准子略歴
1986年4月
2014年6月
当社入社
当社秘書室長
2017年4月
当社経営企画部 専任部長 兼
経営企画部One MOL営業戦略推進室長
2018年4月
2019年4月
2021年4月
2023年4月
2023年6月
当社コーポレートマーケティング部長
当社執行役員
当社常務執行役員
当社顧問
当社取締役(現職)
(重要な兼職の状況)
株式会社ゆうちょ銀行 社外取締役
株式会社ライフコーポレーション 社外取締役
▸取 締 役豊永厚志略歴
1981年4月
2007年7月
2010年7月
通商産業省(現:経済産業省)入省
経済産業省 大臣官房審議官(国会対策・政策総合調整担当)
中小企業庁次長
2011年8月
2012年9月
経済産業省 大臣官房商務流通審議官
同省 大臣官房商務流通保安審議官
2013年6月
株式会社日本政策金融公庫 代表取締役専務取締役 中小企業事業本部長
2015年7月
中小企業庁長官
2016年11月
株式会社みずほ銀行 顧問
2019年4月
独立行政法人中小企業基盤整備機構 理事長
2024年6月
2024年6月
一般財団法人 流通システム開発センター会長(現職)
当社取締役(現職)
(重要な兼職の状況)
一般財団法人 流通システム開発センター会長
▸取 締 役山口裕視略歴
1983年4月
運輸省(現:国土交通省)入省
2014年7月
国土交通省 観光庁次長
2015年10月
三井物産株式会社 経営企画部 エグゼクティブアドバイザー
2016年4月
同社 執行役員
株式会社三井物産戦略研究所 代表取締役社長
2020年7月
三井物産株式会社 執行役員 CSO補佐 兼 CDIO補佐
2023年4月
同社特任アドバイザー
2024年6月
2024年6月
株式会社ニチレイ 社外取締役(現職)
当社取締役(現職)
(重要な兼職の状況)
株式会社ニチレイ 社外取締役
▸取 締 役橋本英二略歴
1979年4月
2009年4月
2012年10月
新日本製鐵株式会社(現:日本製鉄株式会社)入社
同社執行役員
新日鐵住金株式会社(現:日本製鉄株式会社)執行役員
2013年4月
同社常務執行役員
2016年4月
同社副社長執行役員
2016年6月
同社代表取締役副社長
2019年4月
2024年4月
2025年6月
日本製鉄株式会社代表取締役社長
同社代表取締役会長 兼 CEO(現職)
当社取締役(現職)
(重要な兼職の状況)
日本製鉄株式会社 代表取締役会長 兼 CEO
一般社団法人日本経済団体連合会 副議長
▸取 締 役兵頭誠之略歴
1984年4月
2012年4月
住友商事株式会社入社
同社執行役員
2015年4月
同社常務執行役員
2016年6月
同社代表取締役常務執行役員
2017年4月
2017年6月
同社代表取締役専務執行役員
同社専務執行役員
2018年4月
同社社長執行役員 CEO
2018年6月
同社代表取締役社長執行役員 CEO
2024年4月
同社取締役会長(現職)
2025年6月
2025年6月
ソニーグループ株式会社 社外取締役(現職)
当社取締役(現職)
(重要な兼職の状況)
住友商事株式会社 取締役会長
ソニーグループ株式会社 社外取締役
一般社団法人日本経済団体連合会 副会長
▸取 締 役田中径子略歴
1984年4月
2011年4月
2013年4月
2014年10月
日産自動車株式会社入社
ジヤトコ株式会社出向 経営企画部広報担当部長
同社執行役員待遇
駐ウルグアイ特命全権大使
2018年4月
株式会社日産フィナンシャルサービス 執行役員
2019年6月
栗田工業株式会社 社外取締役
2022年4月
株式会社日産フィナンシャルサービス 常務執行役員
2024年6月
株式会社ニッスイ 社外取締役(現職)
2025年6月
当社取締役(現職)
(重要な兼職の状況)
株式会社ニッスイ 社外取締役
▸常勤監査役日野岳穣略歴
1985年4月
2012年6月
当社入社
当社定航部長
2016年4月
当社執行役員 定航部長
2018年4月
2019年4月
2021年6月
2022年4月
2023年4月
2023年6月
当社執行役員
当社常務執行役員
当社取締役常務執行役員
当社取締役専務執行役員
当社取締役
当社常勤監査役(現職)
▸常勤監査役市川香代略歴
1983年4月
2014年4月
当社入社
当社広報室長
2017年4月
当社執行役員
2020年4月
2020年6月
2025年4月
2025年6月
当社顧問
MOLビジネスサポート株式会社
代表取締役社長
MOLビジネスサポート株式会社
特別顧問
当社常勤監査役(現職)
▸監 査 役三森仁略歴
1993年4月
2015年6月
第二東京弁護士会 弁護士登録
あさひ法律事務所入所(現マネージング・パートナー)
株式会社地域経済活性化支援機構 常務取締役
2018年4月
株式会社クア・アンド・ホテル 社外監査役
2020年5月
2022年6月
事業再生研究機構 代表理事
当社監査役(現職)
(重要な兼職の状況)
あさひ法律事務所 マネージング・パートナー
学校法人麻布学園 理事
▸監 査 役武田史子略歴
1991年4月
株式会社野村総合研究所 入社
2003年4月
横浜市立大学商学部経済学科 助教授
2004年3月
東京大学大学院工学系研究科・工学部
システム創成学科助教授
2007年4月
東京大学大学院工学系研究科・工学部
システム創成学科准教授
2007年9月
エール大学経済学部 客員准教授
2008年1月
アルバータ大学ビジネススクール客員教授
2015年4月
同上
2015年7月
イリノイ大学客員研究員
2022年4月
慶應義塾大学大学院経営管理研究科
教授(現職)
2023年6月
当社監査役(現職)
(重要な兼職の状況)
慶應義塾大学大学院経営管理研究科 教授
公正取引委員会 独占禁止懇話会会員
総務省情報通信行政・郵政行政審議会 委員
▸代表取締役 社長執行役員田村城太郎略歴
1991年4月
当社入社
2018年4月
Ocean Network Express (Europe)
Ltd. Managing Director,
Region Head - Europe and Africa
2020年4月
当社経営企画部長
2022年4月
当社常務執行役員
2024年4月
2026年4月
2026年6月
当社専務執行役員
当社社長執行役員
当社代表取締役社長執行役員(現職)
▸代表取締役 副社長執行役員梅村尚略歴
1992年4月
2018年4月
当社入社
当社財務部長
2021年4月
当社執行役員
2022年4月
2023年6月
当社常務執行役員
当社取締役常務執行役員
2024年4月
2024年6月
2026年4月
2026年6月
当社取締役専務執行役員
当社専務執行役員
当社副社長執行役員
当社代表取締役副社長執行役員(現職)
▸取 締 役 常務執行役員園田早苗略歴
1992年4月
2021年4月
株式会社髙島屋入社
当社入社
2022年4月
2024年4月
2026年4月
2026年6月
当社コーポレート
コミュニケーション部長
当社執行役員
当社常務執行役員
当社取締役常務執行役員(現職)
有価証券報告書「役員の状況」(EDINET)
商船三井のセールス偏差値(営業先としての優先度)
従業員数(組織規模)と販管費(間接部門予算の総量=購買力の近似)を全上場横断の対数偏差値(平均50・標準偏差10)に直し、平均したものがセールス偏差値です。高いほど商材・サービスの営業先として優先度が高い、という見方を提供します。投資判断の指標ではありません。
- 従業員数(規模)
- 6511,567人
281位/3,680社
- 購買力(販管費)
- 692006億
156位/3,554社
セールス偏差値ランキング(AIRセールスファクトブック)へ →
開示・株主・IRへの導線
見出し本文の自動取得はしていません。一次情報は各サイトで確認してください。
商船三井の株式偏差値に関するFAQ
- 商船三井(9104)の株式偏差値は?
- 27/3予基準で、PER割安度が54(12.7x)、売上成長率が51(11.8%)、Rule of 40が50(16.9%)です。全上場企業の横断分布を平均50・標準偏差10に直した市場内の位置で、AIR日本株ファクトブックが算出しています。
- 株式偏差値とは?就職偏差値と同じもの?
- 別物です。ここでの株式偏差値は、商船三井の売上成長率・営業利益率・Rule of 40・バリュエーション割安度などの投資指標を、全上場企業の中での相対位置(平均50・標準偏差10)に変換したものです。入社難易度を示す就職偏差値とは関係ありません。
- 株式偏差値はどうやって計算している?
- 有価証券報告書(EDINET)等の通期実績と市場の公開情報を基に、指標ごとに全上場横断の平均と標準偏差を取り、平均50・標準偏差10に標準化しています。極端な外れ値は母集団から除外し、当期(進行期)は会社予想がある銘柄のみで集計します。PERなどの割安度偏差値は「低い倍率ほど高い偏差値」に反転し、赤字などマイナス倍率の銘柄は割安度の対象外です。
- 株式偏差値が高ければ買い?
- いいえ。株式偏差値は買い・売りのシグナルではなく、市場全体の中での位置を掴む入口の座標です。業種構造の違いは均されるため、最終的な相対評価は同業・時価総額近傍のライバル比較や絶対値と合わせて判断してください。本ページは投資勧誘・投資助言ではありません。
他の銘柄を探す
証券コード・社名(英名含む)で検索。候補をクリック、または↑↓で選んで移動できます。
データを読み込んでいます…
商船三井(証券コード 9104)の企業分析・株式偏差値ページです。株式偏差値はPER割安度 54・売上成長率 51・Rule of 40 50(平均50・全上場横断)。業種は海運業。時価総額は21672億。26/3の売上高は18251億。純利益は2133億。売上成長率は2.8%。AIR日本株ファクトブックで通期実績・簡易バリュエーション・全上場横断の株式偏差値(市場内偏差値)を整理しています。
データの出典・更新
財務数値は有価証券報告書(EDINET)等を基にAIRが整理した通期実績です。株価・時価総額は市場の公開情報を参照します。右列の進行期は会社予想(無ければコンセンサス)です。株式偏差値(市場内偏差値)は全上場横断の平均50・標準偏差10で、就職偏差値とは無関係の投資指標です。掲載データは交流・調査の参考情報であり、投資勧誘・投資助言ではありません。数値の正確性・最新性は保証しません。
商船三井について、AI取材・カバレッジ相談
機関投資家・FO向けに、非同期のAI取材リクエストやカバレッジ診断を受け付けています(証券コード 9104)。