AIR Factbook/9101/分析・株式偏差値
日本郵船（9101）の分析・株式偏差値
日本郵船が売りたいもの
- 国際的な海上貨物輸送を顧客へ提供
- 物流サービスを顧客へ提供
- 船舶貸渡サービスを顧客へ提供
日本郵船の事業概要
定期船物流自動車ドライバルクエネルギーその他事業を展開し国際的な海上貨物輸送や関連サービスで運賃・貸船料等を収受する
日本郵船の見どころ
- 日本郵船の27/3予は、売上成長率が偏差値49（7.5%）です。
日本郵船の株式偏差値（市場内偏差値）
基準期: 27/3予（進行期予想）。平均50・標準偏差10の全上場横断。 PER・PBR・EV/EBITDAなどのバリュエーション偏差値は、倍率そのものの高低ではなく相対的な割安度の目安です（倍率が高い＝偏差値が高い、ではありません）。
- PER割安度
- 5412.1x
全上場（n=3,327）
- Rule of 40
- 4813.1%
全上場（n=3,318）
日本郵船の株式偏差値一覧（全指標・全上場横断順位）
基準期: 27/3予（進行期予想）。平均50・標準偏差10の全上場横断で、順位は各指標の母集団内の位置です。 「割安度」「販管費率の低さ」は倍率・比率が低いほど偏差値が高くなる反転指標です（赤字などマイナス倍率は対象外）。（参考）は業種差の影響が大きい参考指標。予想が無い指標は直近確定の値・偏差値を「確定期」と明示して表示します。指標名から全上場ランキングへ移動できます。
日本郵船の業績トレンド
| 指標 | 24/3 | 25/3 | 26/3 | 27/3予 | 動向 |
|---|
| 売上成長率 | — | 8.4% | -6.4% | 7.5% | ↓ |
|---|
| 営業利益率 | 7.3% | 8.1% | 5.7% | 5.6% | ↓ |
|---|
| Rule of 40 | — | 16.5% | -0.7% | 13.1% | ↓ |
|---|
日本郵船の業績・バリュエーション詳細
「画像で保存」でAIR表記つき画像を作成（スマホは写真へ、PCはダウンロード）。X投稿用。
定期船物流自動車ドライバルクエネルギーその他事業を展開し国際的な海上貨物輸送や関連サービスで運賃・貸船料等を収受する
※Rule of 40は売上成長率＋営業利益率、セールス効率は売上総利益増加÷販管費増加（販管費増のときのみ）
株主ニュース株価予想競合等HP
ai-analyst-ir.com/factbook/9101
交流・調査の参考情報（投資勧誘ではありません）
「画像で保存」またはカード長押し（スマホは写真へ／PCはダウンロード＋貼り付け）
日本郵船 vs 全上場中央値
基準期: 27/3予。偏差値は全上場横断。PER・PBRの偏差値は割安度の目安で、倍率が高い＝偏差値が高い、ではありません。
| 指標 | 日本郵船 | 中央値 | 偏差値 |
|---|
| 時価総額 | 23501億 | 212億 | — |
|---|
| Rule of 40 | 13.1% | 13.8% | 48 |
|---|
| 売上成長率 | 7.5% | 6.2% | 49 |
|---|
| 営業利益率 | 5.6% | 6.5% | 47 |
|---|
| 総利益率 | — | — | — |
|---|
| PER割安度 | 12.1x | 15.0x | 54 |
|---|
| PBR割安度 | — | — | — |
|---|
日本郵船のライバル比較
基準期: 27/3予。公開情報に基づくライバル比較です。
日本郵船と指標が近い企業
基準期: 27/3予。全上場のなかで数値が近い銘柄です（四季報ライバルとは別軸）。
成長率が似ている企業
日本郵船の売上成長率: 7.5%
営業利益率が似ている企業
日本郵船の営業利益率: 5.6%
Rule of 40が似ている企業
日本郵船のRule of 40: 13.1%
売上規模が似ている米国株
日本郵船の売上高: 24237億
成長率が似ている米国株
日本郵船の売上成長率: -6.4%
Rule of 40が似ている米国株
日本郵船のRule of 40: -0.7%
セールス効率が似ている米国株
日本郵船のセールス効率: -123.8%
本社・代表者・電話
有価証券報告書の表紙記載。社長交代期などで表紙が副社長のときは、役員の状況の社長・会長を優先表示します。電話は最寄りの連絡場所の番号である場合が多いです。
- 代表者
- 代表取締役社長・社長執行役員 曽 我 貴 也
- 電話
- 03-3284-5151
日本郵船の役員一覧
有価証券報告書「役員の状況」。氏名を押すと略歴を表示します。 （2026年3月期）
▸取締役会長長澤仁志略歴
1980年４月 当社入社
2004年４月 当社LNGグループ長
2007年４月 当社経営委員
2009年４月 当社常務経営委員
2011年６月 当社取締役・常務経営委員
2013年４月 当社代表取締役・専務経営委員
2018年４月 当社代表取締役・副社長経営委員
2019年６月 当社代表取締役社長・社長経営委員
2020年６月 当社代表取締役社長・社長執行役員
2023年４月 当社取締役会長（現在に至る）
▸代表取締役社長 社長執行役員曽我貴也略歴
1984年４月 当社入社
2010年８月 当社自動車物流グループ長
2015年４月 当社経営委員
2018年４月 当社常務経営委員
2020年６月 当社常務執行役員
2021年４月 当社専務執行役員
2022年６月 当社取締役・専務執行役員
2023年４月 当社代表取締役社長・社長執行役員
（現在に至る）
▸代表取締役 副社長執行役員河野晃略歴
1984年４月 当社入社
2012年４月 当社LNGグループ長
2015年４月 当社経営委員
2017年４月 当社常務経営委員
2020年４月 当社専務経営委員
同 年６月 当社専務執行役員
2023年４月 当社副社長執行役員
同 年６月 当社代表取締役・副社長執行役員
（現在に至る）
▸取締役 専務執行役員鈴木康修略歴
1990年４月 当社入社
2016年４月 自動車船第一グループ長
兼 自動車船第二グループ長
2017年１月 当社物流・コンテナ航路統轄グループ長
2021年４月 当社執行役員
2024年４月 当社常務執行役員
2025年６月 当社取締役・常務執行役員
2026年４月 当社取締役・専務執行役員
（現在に至る）
▸取締役 （非常勤）田邊栄一略歴
1978年４月 三菱商事㈱入社
2001年５月 同社退社、㈱ローソン取締役
2005年３月 同社代表取締役副社長執行役員
2007年６月 同上退任、三菱商事㈱入社
2008年４月 同社執行役員
2012年４月 同社常務執行役員
2016年４月 同社副社長執行役員
同 年６月 同社代表取締役副社長執行役員
2018年３月 同社取締役
同 年６月 同社顧問
2019年６月 当社取締役（現在に至る）
2020年６月 三菱商事㈱顧問退任
▸取締役 （非常勤）志濟聡子略歴
1986年４月 日本アイ・ビー・エム株式会社入社
2008年５月 IBM Corporation (NY)出向
2009年４月 日本アイ・ビー・エム株式会社執行役員
2019年４月 同上退任
2019年５月 中外製薬株式会社執行役員IT統轄部門長
2022年４月 同社上席執行役員
デジタルトランスフォーメーション
ユニット長
2024年３月 同社上席執行役員退任
2024年６月 当社取締役（現在に至る）
▸取締役 （非常勤）桑原聡子略歴
1990年４月 弁護士登録（第二東京弁護士会）
森綜合法律事務所（現 森・濱田松本
法律事務所）入所
1998年１月 森・濱田松本法律事務所パートナー
2020年３月 同上退任
同 年４月 外苑法律事務所パートナー
（現在に至る）
同 年６月 当社監査役
2023年６月 当社取締役 監査等委員
2025年６月 当社取締役（現在に至る）
▸取締役 監査等委員 （常勤）小杉桂子略歴
1989年４月 当社入社
2018年４月 当社内部監査室長
2023年４月 当社監査役室調査役
同 年６月 当社取締役 監査等委員（現在に至る）
▸取締役 監査等委員 （常勤）日暮豊略歴
1985年４月 当社入社
2014年４月 当社法務グループ長
2016年４月 当社経営委員
2020年４月 当社常務経営委員
同 年６月 当社取締役・常務執行役員
2022年４月 当社取締役・専務執行役員
2025年４月 当社取締役
2025年６月 当社取締役 監査等委員（現在に至る）
▸取締役 監査等委員 （非常勤）中曽宏略歴
1978年４月 日本銀行入行
2003年５月 同行金融市場局長
2008年11月 同行理事
2013年３月 同行副総裁
2018年３月 同上退任
同 年７月 ㈱大和総研理事長（現在に至る）
2020年６月 当社監査役
2023年６月 当社取締役 監査等委員（現在に至る）
▸取締役 監査等委員 （非常勤）井伊基之略歴
1983年４月 日本電信電話公社
（現 NTT株式会社）入社
2011年６月 東日本電信電話株式会社 取締役
2015年６月 同社 代表取締役常務取締役
2016年６月 同社 代表取締役副社長
2018年６月 NTT株式会社
代表取締役副社長（
2020年６月まで）
2019年６月 NTTアノードエナジー株式会社
代表取締役社長
2020年６月 株式会社NTTドコモ代表取締役副社長
2020年12月 同社代表取締役社長兼CEO
2024年６月 同社 相談役（現在に至る）
2025年６月 当社取締役 監査等委員（現在に至る）
▸取締役 監査等委員 （非常勤）野々宮律子略歴
1987年９月 ピート・マーウィック・メイン
会計事務所（現KPMG LLP）入所
1997年４月 KPMGコーポレイトファイナンス
株式会社パートナー
2000年11月 UBSウォーバーグ証券会社（現UBS証券
会社）入社
2005年１月 同社マネージングディレクター
2008年７月 GEキャピタルアジアパシフィック
シニアバイスプレジデント
2013年４月 日本GE株式会社
GEキャピタルジャパン専務執行役員
2013年12月 GCAサヴィアン株式会社
（現フーリハン・ローキー株式会社）
マネージングディレクター
2017年３月 同社取締役
2022年２月 フーリハン・ローキー株式会社
代表取締役CEO（現在に至る）
2025年６月 当社取締役 監査等委員（現在に至る）
有価証券報告書「役員の状況」（EDINET）
日本郵船のセールス偏差値（営業先としての優先度）
従業員数（組織規模）と販管費（間接部門予算の総量＝購買力の近似）を全上場横断の対数偏差値（平均50・標準偏差10）に直し、平均したものがセールス偏差値です。高いほど商材・サービスの営業先として優先度が高い、という見方を提供します。投資判断の指標ではありません。
- 従業員数（規模）
- 7339,830人
82位/3,680社
- 購買力（販管費）
- 722908億
103位/3,554社
セールス偏差値ランキング（AIRセールスファクトブック）へ →
開示・株主・IRへの導線
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日本郵船の株式偏差値に関するFAQ
- 日本郵船（9101）の株式偏差値は？
- 27/3予基準で、PER割安度が54（12.1x）、売上成長率が49（7.5%）、Rule of 40が48（13.1%）です。全上場企業の横断分布を平均50・標準偏差10に直した市場内の位置で、AIR日本株ファクトブックが算出しています。
- 株式偏差値とは？就職偏差値と同じもの？
- 別物です。ここでの株式偏差値は、日本郵船の売上成長率・営業利益率・Rule of 40・バリュエーション割安度などの投資指標を、全上場企業の中での相対位置（平均50・標準偏差10）に変換したものです。入社難易度を示す就職偏差値とは関係ありません。
- 株式偏差値はどうやって計算している？
- 有価証券報告書（EDINET）等の通期実績と市場の公開情報を基に、指標ごとに全上場横断の平均と標準偏差を取り、平均50・標準偏差10に標準化しています。極端な外れ値は母集団から除外し、当期（進行期）は会社予想がある銘柄のみで集計します。PERなどの割安度偏差値は「低い倍率ほど高い偏差値」に反転し、赤字などマイナス倍率の銘柄は割安度の対象外です。
- 株式偏差値が高ければ買い？
- いいえ。株式偏差値は買い・売りのシグナルではなく、市場全体の中での位置を掴む入口の座標です。業種構造の違いは均されるため、最終的な相対評価は同業・時価総額近傍のライバル比較や絶対値と合わせて判断してください。本ページは投資勧誘・投資助言ではありません。
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日本郵船（証券コード 9101）の企業分析・株式偏差値ページです。株式偏差値はPER割安度 54・売上成長率 49・Rule of 40 48（平均50・全上場横断）。業種は海運業。時価総額は23501億。26/3の売上高は24237億。純利益は2118億。売上成長率は-6.4%。AIR日本株ファクトブックで通期実績・簡易バリュエーション・全上場横断の株式偏差値（市場内偏差値）を整理しています。
データの出典・更新
財務数値は有価証券報告書（EDINET）等を基にAIRが整理した通期実績です。株価・時価総額は市場の公開情報を参照します。右列の進行期は会社予想（無ければコンセンサス）です。株式偏差値（市場内偏差値）は全上場横断の平均50・標準偏差10で、就職偏差値とは無関係の投資指標です。掲載データは交流・調査の参考情報であり、投資勧誘・投資助言ではありません。数値の正確性・最新性は保証しません。
日本郵船について、AI取材・カバレッジ相談
機関投資家・FO向けに、非同期のAI取材リクエストやカバレッジ診断を受け付けています（証券コード 9101）。
