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AIR Factbook/4323/分析・株式偏差値

日本システム技術4323)の分析・株式偏差値

日本システム技術が売りたいもの

  • 企業大学金融機関向け情報システム開発運用
  • 医療機関向け医療ビッグデータ活用サービス
  • 海外企業向け自社パッケージ製品提供

日本システム技術の事業概要

企業や大学金融機関医療機関海外企業向けに情報システムの開発・運用自社パッケージ製品の提供医療ビッグデータ活用サービスを展開しています

日本システム技術の見どころ

  • 日本システム技術の27/3予は、営業利益率が偏差値54(12.1%)です。

日本システム技術の株式偏差値(市場内偏差値)

基準期: 27/3予(進行期予想)。平均50・標準偏差10の全上場横断。 PER・PBR・EV/EBITDAなどのバリュエーション偏差値は、倍率そのものの高低ではなく相対的な割安度の目安です(倍率が高い=偏差値が高い、ではありません)。

営業利益率
5412.1%

全上場(n=3,371)

PER割安度
5315.3x

全上場(n=3,327)

Rule of 40
5017.8%

全上場(n=3,318)

売上成長率
485.7%

全上場(n=3,434)

日本システム技術の株式偏差値一覧(全指標・全上場横断順位)

基準期: 27/3予(進行期予想)。平均50・標準偏差10の全上場横断で、順位は各指標の母集団内の位置です。 「割安度」「販管費率の低さ」は倍率・比率が低いほど偏差値が高くなる反転指標です(赤字などマイナス倍率は対象外)。(参考)は業種差の影響が大きい参考指標。予想が無い指標は直近確定の値・偏差値を「確定期」と明示して表示します。指標名から全上場ランキングへ移動できます。

指標偏差値順位
Rule of 4017.8%501,209位3,318社
売上成長率5.7%481,790位3,434社
営業利益率12.1%54694位3,371社
総利益率29.5%確定期(前期)471,817位3,538社
セールス効率228.0%確定期(前期)56542位2,345社
販管費率の低さ(参考)17.4%確定期(前期)551,290位3,501社
PER割安度15.3x531,744位3,327社
PBR割安度2.70x確定期(前期)472,958位3,666社
EV/EBITDA割安度8.7x確定期(前期)511,934位3,295社
PSR割安度(参考)1.3x502,520位3,477社
PGPR割安度(参考)4.7x確定期(前期)492,646位3,523社

日本システム技術の業績トレンド

指標前前期前々期前期27/3予動向
売上成長率12.0%10.7%5.7%
営業利益率10.7%10.9%12.0%12.1%
Rule of 4022.9%22.7%17.8%

日本システム技術の業績・バリュエーション詳細

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4323株価 1,818円 · 時価総額 452億 · 従業員数 1,683人 · 1人時価0.3億 · 1人売0.2億

日本システム技術

情報・通信業

企業や大学金融機関医療機関海外企業向けに情報システムの開発・運用自社パッケージ製品の提供医療ビッグデータ活用サービスを展開しています

前々期前期27/3予
売上293億325億343億
成長率12.0%10.7%5.7%
総利益82.7億95.6億
総利益率28.2%29.5%
販管費50.8億56.5億
販管費率17.3%17.4%
営利31.9億39.1億41.5億
営利率10.9%12.0%12.1%
純利益24.4億26.2億29.5億
PSR1.54x1.39x1.32x
PGPR5.5x4.7x
PER18.5x17.2x15.3x
PBR3.06x2.70x
ネットキャッシュ66.8億87.5億
EV/EBITDA11.2x8.7x
Rule of 4022.9%22.7%17.8%
セールス効率228.0%

※Rule of 40は売上成長率+営業利益率、セールス効率は売上総利益増加÷販管費増加(販管費増のときのみ)

株主ニュース株価予想競合等HP

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日本システム技術 vs 全上場中央値

基準期: 27/3予。偏差値は全上場横断。PER・PBRの偏差値は割安度の目安で、倍率が高い=偏差値が高い、ではありません。

指標日本システム技術中央値偏差値
時価総額452億212億
Rule of 4017.8%13.8%50
売上成長率5.7%6.2%48
営業利益率12.1%6.5%54
総利益率
PER割安度15.3x15.0x53
PBR割安度

日本システム技術のライバル比較

基準期: 27/3予。公開情報に基づくライバル比較です。

銘柄成長営利率Ro40Ro40偏差値PERPBR
日本システム技術43235.7%12.1%17.8%5015.3x
コムチュア384410.2%11.2%21.4%5314.1x
ミロク情報サービス992810.0%13.4%23.4%5412.0x
NCS&A9709-8.8%12.8%4.0%4213.5x
アバントグループ383618.0%15.3%33.3%6012.9x
アルファシステムズ47194.4%12.0%16.4%5012.3x

日本システム技術と指標が近い企業

基準期: 27/3予。全上場のなかで数値が近い銘柄です(四季報ライバルとは別軸)。

成長率が似ている企業

日本システム技術売上成長率: 5.7%

営業利益率が似ている企業

日本システム技術営業利益率: 12.1%

Rule of 40が似ている企業

日本システム技術Rule of 40: 17.8%

売上規模が似ている米国株

日本システム技術売上高: 325億

成長率が似ている米国株

日本システム技術売上成長率: 10.7%

Rule of 40が似ている米国株

日本システム技術Rule of 40: 22.7%

セールス効率が似ている米国株

日本システム技術セールス効率: 228.0%

本社・代表者・電話

有価証券報告書の表紙記載。社長交代期などで表紙が副社長のときは、役員の状況の社長・会長を優先表示します。電話は最寄りの連絡場所の番号である場合が多いです。

代表者
代表取締役社長執行役員 平林 卓
電話
06(4560)1000(代)

日本システム技術の役員一覧

有価証券報告書「役員の状況」。氏名を押すと略歴を表示します。

  • 代表取締役平林卓略歴

    1992年4月 富士通株式会社入社 1998年4月 当社入社 2017年4月 当社財務経理部長 2021年4月 当社東京管理本部東京業務管理部長 2023年4月 当社執行役員経営企画・業務管理担当、経営企画室長 2023年6月 当社取締役執行役員経営企画・業務管理担当、経営企画室長 2024年4月 当社取締役上席執行役員財務・IR担当 2025年6月 当社代表取締役社長執行役員(現任)

  • 取締役会長平林武昭略歴

    1973年3月 当社設立 代表取締役 2005年4月 当社代表取締役社長執行役員 2020年6月 当社代表取締役社長 2025年6月 当社取締役会長(現任)

  • 取締役伴浩明略歴

    1981年1月 当社入社 2006年10月 アルファコンピュータ株式会社常務執行役員(出向) 2010年6月 同社取締役常務執行役員(出向) 2011年4月 当社執行役員東京ソフトウェア担当、 東日本ソフトウェア事業部長 2012年6月 当社取締役執行役員東京ソフトウェア担当、東日本ソフトウェア事業部長 2013年4月 当社取締役執行役員東京地区担当 2014年4月 当社取締役執行役員東日本地区担当、 医療ビッグデータ事業担当、特命プロジェクト担当 2019年6月 当社常務取締役執行役員東京本社担当、医療ビッグデータ事業担当、東京新規事業推進担当 2021年6月 当社専務取締役執行役員東京本社担当、医療ビッグデータ事業担当、東京新規事業推進担当、グローバル事業担当 2023年4月 当社専務取締役執行役員医療ビッグデータ事業担当、東京新規事業推進担当、グローバル事業担当、東京総務人事・業務推進担当 2024年4月 当社取締役副社長執行役員医療ビッグデータ事業担当、東京新規事業推進担当、グローバル事業担当、スタッフ部門担当 2025年4月 当社取締役副社長執行役員 2026年4月 当社取締役(現任)

  • 取締役六車千春略歴

    1988年4月 当社入社 2014年4月 当社執行役員東日本ソフトウェア事業部長 2018年4月 当社執行役員東日本SI事業担当 2019年6月 当社取締役執行役員東日本SI事業担当 2020年1月 当社取締役執行役員東日本SI事業担当、海外事業本部 副本部長 2021年1月 当社取締役執行役員東日本SI事業担当、ASEAN事業本部長 2023年4月 当社取締役執行役員東日本SI事業担当、DX推進担当、ASEAN事業本部長 2024年4月 当社取締役常務執行役員コーポレート担当、経営企画室長 2026年4月 当社取締役専務執行役員(現任)、コーポレート統括本部長(現任)

  • 取締役土屋祐二略歴

    1983年3月 当社入社 2012年4月 当社執行役員GAKUEN事業部長 2014年4月 当社執行役員GAKUEN事業担当 2016年6月 当社取締役執行役員GAKUEN事業担当 2017年4月 当社取締役執行役員GAKUEN事業担当、新規事業推進担当 2019年4月 当社取締役執行役員GAKUEN事業担当、新規事業推進担当、BankNeo事業担当 2021年4月 当社取締役執行役員GAKUEN事業担当、新規事業推進担当、BankNeo事業担当、西日本SI事業担当 2021年6月 当社取締役執行役員大阪本社事業担当、GAKUEN事業担当、新規事業推進担当、BankNeo事業担当 2022年4月 当社取締役執行役員GAKUEN事業担当、新規事業推進担当、BankNeo事業担当、西日本SI事業担当 2024年4月 当社取締役常務執行役員GAKUEN事業担当、新規事業推進担当、BankNeo事業担当、西日本SI事業担当 2025年4月 当社取締役常務執行役員BankNeo事業担当 2026年4月 当社取締役常務執行役員(現任)

  • 取締役秋葉俊幸略歴

    1980年4月 キヤノン販売株式会社(現、キヤノンマーケティングジャパン株式会社)入社 2004年3月 キヤノンスーパーコンピューティングエスアイ株式会社代表取締役社長、同社子会社ソリューションサービス株式会社代表取締役社長(兼任) 2012年1月 キヤノンビズアテンダ株式会社取締役(非常勤)、クオリサイトテクノロジーズ株式会社取締役(非常勤) 2013年7月 株式会社エフタイム取締役 2015年6月 株式会社エフタイム常務取締役 2021年6月 当社社外取締役(現任)

  • 取締役高永東略歴

    1998年8月 株式会社BNIS設立参画取締役副社長 2002年12月 無錫華夏計算機技術有限公司副董事長兼総経理 2011年4月 無錫NTT DATA有限公司副董事長兼総経理 2013年1月 無錫NTT DATA有限公司董事長 2014年4月 NTT DATA(中国)有限公司董事(非常勤)(現任) 2015年1月 NTT DATA(中国)信息技術有限公司総裁 NTT DATA(中国)投資有限公司董事(非常勤)(現任) 2017年6月 NTT DATA(中国)信息技術有限公司董事長兼総裁(現任) 2024年6月 当社社外取締役(現任) 2024年7月 株式会社NTTデータインフォメーションテクノロジー代表取締役(現任)

  • 取締役安治郎略歴

    2001年5月 First Eagle Investment Management, LLC Senior Vice President 2005年4月 十字屋証券株式会社取締役事業推進担当 2006年5月 株式会社ヴァレックス・パートナーズ創業 代表取締役(現任) 2012年4月 十字屋ホールディングス株式会社取締役 2013年12月 藤井酒造株式会社取締役(現任) 2018年9月 株式会社JWC取締役(現任) 2022年6月 十字屋ホールディングス株式会社代表取締役(現任) 2025年6月 当社社外取締役(現任)

  • 取締役(監査等委員)籔下昌巳略歴

    1989年4月 当社入社 2014年4月 当社流通ビジネス事業部長 2015年4月 当社西日本SI第二事業部長 2023年6月 当社常勤監査役 2024年6月 当社取締役常勤監査等委員(現任)

  • 取締役(監査等委員)最上次郎略歴

    2007年11月 弁護士法人奔流入所 2011年2月 山下・川添総合法律事務所入所 2013年7月 弁護士法人カノン法律事務所入所(現任) 2014年6月 当社社外監査役 2024年6月 当社社外取締役監査等委員(現任)

  • 取締役(監査等委員)町田美紗略歴

    2003年10月 監査法人トーマツ(現、有限責任監査法人トーマツ)入所 2007年6月 町田公認会計士事務所開設(現任) 2019年11月 株式会社イング社外取締役(現任) 2024年6月 当社社外取締役監査等委員(現任) 2025年1月 株式会社神戸物産社外取締役監査等委員(現任)

  • 取締役落合聡略歴

    2001年12月 当社入社 2022年4月 当社執行役員GAKUEN事業担当 2025年4月 当社上席執行役員GAKUEN事業担当、GAKUEN事業本部長 2026年4月 当社上席執行役員、コーポレート統括本部 経営企画室長 2026年6月 当社取締役上席執行役員(現任)、コーポレート統括本部 経営企画室長(現任)

有価証券報告書「役員の状況」(EDINET)

日本システム技術のセールス偏差値(営業先としての優先度)

従業員数(組織規模)と販管費(間接部門予算の総量=購買力の近似)を全上場横断の対数偏差値(平均50・標準偏差10)に直し、平均したものがセールス偏差値です。高いほど商材・サービスの営業先として優先度が高い、という見方を提供します。投資判断の指標ではありません。

従業員数(規模)
541,683人

1,135位/3,680社

購買力(販管費)
4856.5億

1,822位/3,554社

セールス偏差値
51

1,392位/3,550社

セールス偏差値ランキング(AIRセールスファクトブック)へ →

日本長者番付の推移・個人ページ(孫正義・柳井正など)· 2026年TOP50

開示・株主・IRへの導線

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日本システム技術の株式偏差値に関するFAQ

日本システム技術(4323)の株式偏差値は?
27/3予基準で、営業利益率が54(12.1%)、PER割安度が53(15.3x)、Rule of 40が50(17.8%)です。全上場企業の横断分布を平均50・標準偏差10に直した市場内の位置で、AIR日本株ファクトブックが算出しています。
株式偏差値とは?就職偏差値と同じもの?
別物です。ここでの株式偏差値は、日本システム技術の売上成長率・営業利益率・Rule of 40・バリュエーション割安度などの投資指標を、全上場企業の中での相対位置(平均50・標準偏差10)に変換したものです。入社難易度を示す就職偏差値とは関係ありません。
株式偏差値はどうやって計算している?
有価証券報告書(EDINET)等の通期実績と市場の公開情報を基に、指標ごとに全上場横断の平均と標準偏差を取り、平均50・標準偏差10に標準化しています。極端な外れ値は母集団から除外し、当期(進行期)は会社予想がある銘柄のみで集計します。PERなどの割安度偏差値は「低い倍率ほど高い偏差値」に反転し、赤字などマイナス倍率の銘柄は割安度の対象外です。
株式偏差値が高ければ買い?
いいえ。株式偏差値は買い・売りのシグナルではなく、市場全体の中での位置を掴む入口の座標です。業種構造の違いは均されるため、最終的な相対評価は同業・時価総額近傍のライバル比較や絶対値と合わせて判断してください。本ページは投資勧誘・投資助言ではありません。

株式偏差値の読み方コラム

偏差値の意味・限界・指標の見方。AIRコラムで補足しています。

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日本システム技術(証券コード 4323)の企業分析・株式偏差値ページです。株式偏差値は営業利益率 54・PER割安度 53・Rule of 40 50(平均50・全上場横断)。業種は情報・通信業。時価総額は452億。前期の売上高は325億。純利益は26.2億。売上成長率は10.7%。AIR日本株ファクトブックで通期実績・簡易バリュエーション・全上場横断の株式偏差値(市場内偏差値)を整理しています。

データの出典・更新

財務数値は有価証券報告書(EDINET)等を基にAIRが整理した通期実績です。株価・時価総額は市場の公開情報を参照します。右列の進行期は会社予想(無ければコンセンサス)です。株式偏差値(市場内偏差値)は全上場横断の平均50・標準偏差10で、就職偏差値とは無関係の投資指標です。掲載データは交流・調査の参考情報であり、投資勧誘・投資助言ではありません。数値の正確性・最新性は保証しません。

日本システム技術について、AI取材・カバレッジ相談

機関投資家・FO向けに、非同期のAI取材リクエストやカバレッジ診断を受け付けています(証券コード 4323)。