AIR Factbook/4323/分析・株式偏差値
日本システム技術(4323)の分析・株式偏差値
日本システム技術が売りたいもの
- 企業大学金融機関向け情報システム開発運用
- 医療機関向け医療ビッグデータ活用サービス
- 海外企業向け自社パッケージ製品提供
日本システム技術の事業概要
企業や大学金融機関医療機関海外企業向けに情報システムの開発・運用自社パッケージ製品の提供医療ビッグデータ活用サービスを展開しています
日本システム技術の見どころ
- 日本システム技術の27/3予は、営業利益率が偏差値54(12.1%)です。
日本システム技術の株式偏差値(市場内偏差値)
基準期: 27/3予(進行期予想)。平均50・標準偏差10の全上場横断。 PER・PBR・EV/EBITDAなどのバリュエーション偏差値は、倍率そのものの高低ではなく相対的な割安度の目安です(倍率が高い=偏差値が高い、ではありません)。
- PER割安度
- 5315.3x
全上場(n=3,327)
- Rule of 40
- 5017.8%
全上場(n=3,318)
日本システム技術の株式偏差値一覧(全指標・全上場横断順位)
基準期: 27/3予(進行期予想)。平均50・標準偏差10の全上場横断で、順位は各指標の母集団内の位置です。 「割安度」「販管費率の低さ」は倍率・比率が低いほど偏差値が高くなる反転指標です(赤字などマイナス倍率は対象外)。(参考)は業種差の影響が大きい参考指標。予想が無い指標は直近確定の値・偏差値を「確定期」と明示して表示します。指標名から全上場ランキングへ移動できます。
日本システム技術の業績トレンド
| 指標 | 前前期 | 前々期 | 前期 | 27/3予 | 動向 |
|---|
| 売上成長率 | — | 12.0% | 10.7% | 5.7% | ↓ |
|---|
| 営業利益率 | 10.7% | 10.9% | 12.0% | 12.1% | ↑ |
|---|
| Rule of 40 | — | 22.9% | 22.7% | 17.8% | → |
|---|
日本システム技術の業績・バリュエーション詳細
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企業や大学金融機関医療機関海外企業向けに情報システムの開発・運用自社パッケージ製品の提供医療ビッグデータ活用サービスを展開しています
※Rule of 40は売上成長率+営業利益率、セールス効率は売上総利益増加÷販管費増加(販管費増のときのみ)
株主ニュース株価予想競合等HP
ai-analyst-ir.com/factbook/4323
交流・調査の参考情報(投資勧誘ではありません)
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日本システム技術 vs 全上場中央値
基準期: 27/3予。偏差値は全上場横断。PER・PBRの偏差値は割安度の目安で、倍率が高い=偏差値が高い、ではありません。
| 指標 | 日本システム技術 | 中央値 | 偏差値 |
|---|
| 時価総額 | 452億 | 212億 | — |
|---|
| Rule of 40 | 17.8% | 13.8% | 50 |
|---|
| 売上成長率 | 5.7% | 6.2% | 48 |
|---|
| 営業利益率 | 12.1% | 6.5% | 54 |
|---|
| 総利益率 | — | — | — |
|---|
| PER割安度 | 15.3x | 15.0x | 53 |
|---|
| PBR割安度 | — | — | — |
|---|
日本システム技術のライバル比較
基準期: 27/3予。公開情報に基づくライバル比較です。
日本システム技術と指標が近い企業
基準期: 27/3予。全上場のなかで数値が近い銘柄です(四季報ライバルとは別軸)。
成長率が似ている企業
日本システム技術の売上成長率: 5.7%
営業利益率が似ている企業
日本システム技術の営業利益率: 12.1%
Rule of 40が似ている企業
日本システム技術のRule of 40: 17.8%
売上規模が似ている米国株
日本システム技術の売上高: 325億
成長率が似ている米国株
日本システム技術の売上成長率: 10.7%
Rule of 40が似ている米国株
日本システム技術のRule of 40: 22.7%
セールス効率が似ている米国株
日本システム技術のセールス効率: 228.0%
本社・代表者・電話
有価証券報告書の表紙記載。社長交代期などで表紙が副社長のときは、役員の状況の社長・会長を優先表示します。電話は最寄りの連絡場所の番号である場合が多いです。
- 代表者
- 代表取締役社長執行役員 平林 卓
- 電話
- 06(4560)1000(代)
日本システム技術の役員一覧
有価証券報告書「役員の状況」。氏名を押すと略歴を表示します。
▸代表取締役平林卓略歴
1992年4月
富士通株式会社入社
1998年4月
当社入社
2017年4月
当社財務経理部長
2021年4月
当社東京管理本部東京業務管理部長
2023年4月
当社執行役員経営企画・業務管理担当、経営企画室長
2023年6月
当社取締役執行役員経営企画・業務管理担当、経営企画室長
2024年4月
当社取締役上席執行役員財務・IR担当
2025年6月
当社代表取締役社長執行役員(現任)
▸取締役会長平林武昭略歴
1973年3月
当社設立 代表取締役
2005年4月
当社代表取締役社長執行役員
2020年6月
当社代表取締役社長
2025年6月
当社取締役会長(現任)
▸取締役伴浩明略歴
1981年1月
当社入社
2006年10月
アルファコンピュータ株式会社常務執行役員(出向)
2010年6月
同社取締役常務執行役員(出向)
2011年4月
当社執行役員東京ソフトウェア担当、
東日本ソフトウェア事業部長
2012年6月
当社取締役執行役員東京ソフトウェア担当、東日本ソフトウェア事業部長
2013年4月
当社取締役執行役員東京地区担当
2014年4月
当社取締役執行役員東日本地区担当、
医療ビッグデータ事業担当、特命プロジェクト担当
2019年6月
当社常務取締役執行役員東京本社担当、医療ビッグデータ事業担当、東京新規事業推進担当
2021年6月
当社専務取締役執行役員東京本社担当、医療ビッグデータ事業担当、東京新規事業推進担当、グローバル事業担当
2023年4月
当社専務取締役執行役員医療ビッグデータ事業担当、東京新規事業推進担当、グローバル事業担当、東京総務人事・業務推進担当
2024年4月
当社取締役副社長執行役員医療ビッグデータ事業担当、東京新規事業推進担当、グローバル事業担当、スタッフ部門担当
2025年4月
当社取締役副社長執行役員
2026年4月
当社取締役(現任)
▸取締役六車千春略歴
1988年4月
当社入社
2014年4月
当社執行役員東日本ソフトウェア事業部長
2018年4月
当社執行役員東日本SI事業担当
2019年6月
当社取締役執行役員東日本SI事業担当
2020年1月
当社取締役執行役員東日本SI事業担当、海外事業本部 副本部長
2021年1月
当社取締役執行役員東日本SI事業担当、ASEAN事業本部長
2023年4月
当社取締役執行役員東日本SI事業担当、DX推進担当、ASEAN事業本部長
2024年4月
当社取締役常務執行役員コーポレート担当、経営企画室長
2026年4月
当社取締役専務執行役員(現任)、コーポレート統括本部長(現任)
▸取締役土屋祐二略歴
1983年3月
当社入社
2012年4月
当社執行役員GAKUEN事業部長
2014年4月
当社執行役員GAKUEN事業担当
2016年6月
当社取締役執行役員GAKUEN事業担当
2017年4月
当社取締役執行役員GAKUEN事業担当、新規事業推進担当
2019年4月
当社取締役執行役員GAKUEN事業担当、新規事業推進担当、BankNeo事業担当
2021年4月
当社取締役執行役員GAKUEN事業担当、新規事業推進担当、BankNeo事業担当、西日本SI事業担当
2021年6月
当社取締役執行役員大阪本社事業担当、GAKUEN事業担当、新規事業推進担当、BankNeo事業担当
2022年4月
当社取締役執行役員GAKUEN事業担当、新規事業推進担当、BankNeo事業担当、西日本SI事業担当
2024年4月
当社取締役常務執行役員GAKUEN事業担当、新規事業推進担当、BankNeo事業担当、西日本SI事業担当
2025年4月
当社取締役常務執行役員BankNeo事業担当
2026年4月
当社取締役常務執行役員(現任)
▸取締役秋葉俊幸略歴
1980年4月
キヤノン販売株式会社(現、キヤノンマーケティングジャパン株式会社)入社
2004年3月
キヤノンスーパーコンピューティングエスアイ株式会社代表取締役社長、同社子会社ソリューションサービス株式会社代表取締役社長(兼任)
2012年1月
キヤノンビズアテンダ株式会社取締役(非常勤)、クオリサイトテクノロジーズ株式会社取締役(非常勤)
2013年7月
株式会社エフタイム取締役
2015年6月
株式会社エフタイム常務取締役
2021年6月
当社社外取締役(現任)
▸取締役高永東略歴
1998年8月
株式会社BNIS設立参画取締役副社長
2002年12月
無錫華夏計算機技術有限公司副董事長兼総経理
2011年4月
無錫NTT DATA有限公司副董事長兼総経理
2013年1月
無錫NTT DATA有限公司董事長
2014年4月
NTT DATA(中国)有限公司董事(非常勤)(現任)
2015年1月
NTT DATA(中国)信息技術有限公司総裁
NTT DATA(中国)投資有限公司董事(非常勤)(現任)
2017年6月
NTT DATA(中国)信息技術有限公司董事長兼総裁(現任)
2024年6月
当社社外取締役(現任)
2024年7月
株式会社NTTデータインフォメーションテクノロジー代表取締役(現任)
▸取締役安治郎略歴
2001年5月
First Eagle Investment Management,
LLC Senior Vice President
2005年4月
十字屋証券株式会社取締役事業推進担当
2006年5月
株式会社ヴァレックス・パートナーズ創業 代表取締役(現任)
2012年4月
十字屋ホールディングス株式会社取締役
2013年12月
藤井酒造株式会社取締役(現任)
2018年9月
株式会社JWC取締役(現任)
2022年6月
十字屋ホールディングス株式会社代表取締役(現任)
2025年6月
当社社外取締役(現任)
▸取締役(監査等委員)籔下昌巳略歴
1989年4月
当社入社
2014年4月
当社流通ビジネス事業部長
2015年4月
当社西日本SI第二事業部長
2023年6月
当社常勤監査役
2024年6月
当社取締役常勤監査等委員(現任)
▸取締役(監査等委員)最上次郎略歴
2007年11月
弁護士法人奔流入所
2011年2月
山下・川添総合法律事務所入所
2013年7月
弁護士法人カノン法律事務所入所(現任)
2014年6月
当社社外監査役
2024年6月
当社社外取締役監査等委員(現任)
▸取締役(監査等委員)町田美紗略歴
2003年10月
監査法人トーマツ(現、有限責任監査法人トーマツ)入所
2007年6月
町田公認会計士事務所開設(現任)
2019年11月
株式会社イング社外取締役(現任)
2024年6月
当社社外取締役監査等委員(現任)
2025年1月
株式会社神戸物産社外取締役監査等委員(現任)
▸取締役落合聡略歴
2001年12月
当社入社
2022年4月
当社執行役員GAKUEN事業担当
2025年4月
当社上席執行役員GAKUEN事業担当、GAKUEN事業本部長
2026年4月
当社上席執行役員、コーポレート統括本部 経営企画室長
2026年6月
当社取締役上席執行役員(現任)、コーポレート統括本部 経営企画室長(現任)
有価証券報告書「役員の状況」(EDINET)
日本システム技術のセールス偏差値(営業先としての優先度)
従業員数(組織規模)と販管費(間接部門予算の総量=購買力の近似)を全上場横断の対数偏差値(平均50・標準偏差10)に直し、平均したものがセールス偏差値です。高いほど商材・サービスの営業先として優先度が高い、という見方を提供します。投資判断の指標ではありません。
- 従業員数(規模)
- 541,683人
1,135位/3,680社
- 購買力(販管費)
- 4856.5億
1,822位/3,554社
セールス偏差値ランキング(AIRセールスファクトブック)へ →
開示・株主・IRへの導線
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日本システム技術の株式偏差値に関するFAQ
- 日本システム技術(4323)の株式偏差値は?
- 27/3予基準で、営業利益率が54(12.1%)、PER割安度が53(15.3x)、Rule of 40が50(17.8%)です。全上場企業の横断分布を平均50・標準偏差10に直した市場内の位置で、AIR日本株ファクトブックが算出しています。
- 株式偏差値とは?就職偏差値と同じもの?
- 別物です。ここでの株式偏差値は、日本システム技術の売上成長率・営業利益率・Rule of 40・バリュエーション割安度などの投資指標を、全上場企業の中での相対位置(平均50・標準偏差10)に変換したものです。入社難易度を示す就職偏差値とは関係ありません。
- 株式偏差値はどうやって計算している?
- 有価証券報告書(EDINET)等の通期実績と市場の公開情報を基に、指標ごとに全上場横断の平均と標準偏差を取り、平均50・標準偏差10に標準化しています。極端な外れ値は母集団から除外し、当期(進行期)は会社予想がある銘柄のみで集計します。PERなどの割安度偏差値は「低い倍率ほど高い偏差値」に反転し、赤字などマイナス倍率の銘柄は割安度の対象外です。
- 株式偏差値が高ければ買い?
- いいえ。株式偏差値は買い・売りのシグナルではなく、市場全体の中での位置を掴む入口の座標です。業種構造の違いは均されるため、最終的な相対評価は同業・時価総額近傍のライバル比較や絶対値と合わせて判断してください。本ページは投資勧誘・投資助言ではありません。
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日本システム技術(証券コード 4323)の企業分析・株式偏差値ページです。株式偏差値は営業利益率 54・PER割安度 53・Rule of 40 50(平均50・全上場横断)。業種は情報・通信業。時価総額は452億。前期の売上高は325億。純利益は26.2億。売上成長率は10.7%。AIR日本株ファクトブックで通期実績・簡易バリュエーション・全上場横断の株式偏差値(市場内偏差値)を整理しています。
データの出典・更新
財務数値は有価証券報告書(EDINET)等を基にAIRが整理した通期実績です。株価・時価総額は市場の公開情報を参照します。右列の進行期は会社予想(無ければコンセンサス)です。株式偏差値(市場内偏差値)は全上場横断の平均50・標準偏差10で、就職偏差値とは無関係の投資指標です。掲載データは交流・調査の参考情報であり、投資勧誘・投資助言ではありません。数値の正確性・最新性は保証しません。
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機関投資家・FO向けに、非同期のAI取材リクエストやカバレッジ診断を受け付けています(証券コード 4323)。