AIR Factbook/3551/分析・株式偏差値
ダイニック(3551)の分析・株式偏差値
ダイニックが売りたいもの
- 印刷情報製品を国内外の顧客に販売
- 住生活環境製品を国内外の顧客に販売
- 包材関連製品を国内外の顧客に販売
ダイニックの事業概要
印刷情報住生活環境包材関連の製品を製造し国内外の顧客に販売することで収益を得ています
ダイニックの見どころ
- ダイニックの27/3予は、営業利益率が偏差値47(5.8%)です。
ダイニックの株式偏差値(市場内偏差値)
基準期: 27/3予(進行期予想)。平均50・標準偏差10の全上場横断。 PER・PBR・EV/EBITDAなどのバリュエーション偏差値は、倍率そのものの高低ではなく相対的な割安度の目安です(倍率が高い=偏差値が高い、ではありません)。
- Rule of 40
- 4610.5%
全上場(n=3,318)
ダイニックの株式偏差値一覧(全指標・全上場横断順位)
基準期: 27/3予(進行期予想)。平均50・標準偏差10の全上場横断で、順位は各指標の母集団内の位置です。 「割安度」「販管費率の低さ」は倍率・比率が低いほど偏差値が高くなる反転指標です(赤字などマイナス倍率は対象外)。(参考)は業種差の影響が大きい参考指標。予想が無い指標は直近確定の値・偏差値を「確定期」と明示して表示します。指標名から全上場ランキングへ移動できます。
ダイニックの業績トレンド
| 指標 | 24/3 | 25/3 | 26/3 | 27/3予 | 動向 |
|---|
| 売上成長率 | — | 4.7% | 0.3% | 4.7% | ↓ |
|---|
| 営業利益率 | 2.9% | 4.8% | 5.2% | 5.8% | → |
|---|
| Rule of 40 | — | 9.5% | 5.5% | 10.5% | ↓ |
|---|
ダイニックの業績・バリュエーション詳細
「画像で保存」でAIR表記つき画像を作成(スマホは写真へ、PCはダウンロード)。X投稿用。
印刷情報住生活環境包材関連の製品を製造し国内外の顧客に販売することで収益を得ています
※Rule of 40は売上成長率+営業利益率、セールス効率は売上総利益増加÷販管費増加(販管費増のときのみ)
株主ニュース株価予想競合等HP
ai-analyst-ir.com/factbook/3551
交流・調査の参考情報(投資勧誘ではありません)
「画像で保存」またはカード長押し(スマホは写真へ/PCはダウンロード+貼り付け)
ダイニック vs 全上場中央値
基準期: 27/3予。偏差値は全上場横断。PER・PBRの偏差値は割安度の目安で、倍率が高い=偏差値が高い、ではありません。
| 指標 | ダイニック | 中央値 | 偏差値 |
|---|
| 時価総額 | 116億 | 212億 | — |
|---|
| Rule of 40 | 10.5% | 13.8% | 46 |
|---|
| 売上成長率 | 4.7% | 6.2% | 47 |
|---|
| 営業利益率 | 5.8% | 6.5% | 47 |
|---|
| 総利益率 | — | — | — |
|---|
| PER割安度 | 5.9x | 15.0x | 57 |
|---|
| PBR割安度 | — | — | — |
|---|
ダイニックのライバル比較
基準期: 27/3予。公開情報に基づくライバル比較です。
ダイニックと指標が近い企業
基準期: 27/3予。全上場のなかで数値が近い銘柄です(四季報ライバルとは別軸)。
成長率が似ている企業
ダイニックの売上成長率: 4.7%
営業利益率が似ている企業
ダイニックの営業利益率: 5.8%
Rule of 40が似ている企業
ダイニックのRule of 40: 10.5%
売上規模が似ている米国株
ダイニックの売上高: 442億
成長率が似ている米国株
ダイニックの売上成長率: 0.3%
Rule of 40が似ている米国株
ダイニックのRule of 40: 5.5%
セールス効率が似ている米国株
ダイニックのセールス効率: 288.8%
本社・代表者・電話
有価証券報告書の表紙記載。社長交代期などで表紙が副社長のときは、役員の状況の社長・会長を優先表示します。電話は最寄りの連絡場所の番号である場合が多いです。
- 本社所在地
- 京都府京都市右京区西京極大門町26番地(同所は登記上の本店所在地であり、実際の本社業務は東京本社に おいて行っております。)
- 代表者
- 代表取締役社長 山 田 英 伸
- 電話
- 東京(03)5402局3132番
ダイニックの役員一覧
有価証券報告書「役員の状況」。氏名を押すと略歴を表示します。 (2026年3月期)
▸代表取締役社長山田英伸略歴
1988年4月
当社入社
2000年8月
Dynic (H.K) Ltd.出向
2001年1月
Dynic (H.K) Ltd.社長
2010年7月
第二事業部情報関連販売グループ1グループ長
2012年4月
第二事業部事業部長
2016年1月
埼玉工場長
2017年10月
生産部門統括兼埼玉工場長
2018年6月
取締役情報関連事業統括
2020年6月
常務取締役事業部門統括兼営業所統括
2021年6月
代表取締役社長兼事業部門統括
2023年6月
代表取締役社長(現任)
▸常務取締役企画部門統括兼コンプライアンス担当佐々木範明略歴
1982年4月
安田信託銀行株式会社(現みずほ信託銀行株式会社)入行
2005年7月
同行大阪支店副支店長兼法人営業部長
2008年4月
同行本店ソリューション営業部部長
2010年4月
同行京都支店支店長
2012年4月
当社入社財務部門本社経理部副部長
2014年7月
財務部門本社経理部部長
2018年6月
取締役企画部門統括兼コンプライアンス担当
2021年6月
常務取締役企画部門統括兼コンプライアンス担当(現任)
▸取締役事業部門統括兼貿易部門担当髙木哲雄略歴
1993年4月
当社入社
1998年10月
NC Staflex Co., Pte., Ltd.出向
2006年3月
第五事業部貿易グループ長
2017年4月
貿易部門統括
2018年7月
Dynic(UK)Ltd.社長兼DYNIC(CZ)s.r.o.社長
2023年4月
食品包材事業統括/第七事業部長
2023年6月
取締役事業部門統括兼食品包材事業統括/第七事業部長
2026年3月
取締役事業部門統括兼貿易部門統括(現任)
▸取締役 情報関連事業統括 兼市場開拓担当中里岳雄略歴
1988年4月
当社入社
2012年4月
第二事業部情報関連販売グループ2グループ長
2016年7月
第二事業部長
2021年6月
取締役情報関連事業統括兼第二事業部長
2025年10月
取締役情報関連事業統括兼市場開拓担当(現任)
▸取締役 財務部門統括新家隆略歴
1990年4月
当社入社
2010年10月
財務部門統括資金グループ長兼経理グループ
2020年6月
取締役財務部門統括兼本社資金部長
2024年6月
取締役財務部門統括(現任)
▸取締役 住宅工業用途関連事業統括兼第四事業部長坂本啓略歴
1989年4月
当社入社
2012年4月
第四事業部住宅関連販売グループ長
2016年7月
第四事業部長
2021年6月
取締役住宅工業用途関連事業統括兼第四事業部長(現任)
▸取締役王子・真岡工場生産部門統括兼食品包材事業統括塚田一範略歴
1989年12月
当社入社
2004年4月
第二事業部布クロス製造グループ長
2010年4月
滋賀工場資材グループ長
2017年1月
真岡工場長
2020年1月
王子・真岡工場統括兼王子工場長
2022年6月
取締役食品包材事業統括兼王子工場長
2023年6月
取締役食品包材事業統括
2024年6月
取締役王子・真岡工場生産部門統括兼食品包材事業統括(現任)
▸取締役 滋賀・埼玉・富士工場生産部門統括福田明治略歴
1989年12月
当社入社
2010年4月
第一事業部滋賀第一製造グループ長
2017年10月
滋賀工場長
2024年6月
取締役滋賀・埼玉・富士工場生産部門統括(現任)
▸取締役総務・人事部門 統括兼営業所統括・東京本社所長竹下昌弘略歴
1990年4月
当社入社
2011年10月
人事部門人事グループ長
2023年1月
富士工場長
2024年6月
取締役総務・人事部門統括兼営業所統括・東京本社所長(現任)
▸取締役 開発部門統括尾作亘略歴
1990年4月
当社入社
2012年10月
第二事業部メディア技術グループ長
2022年1月
埼玉工場長
2023年7月
開発部門統括兼開発技術センター長
2025年6月
取締役開発部門統括(現任)
▸取締役伊藤祐子略歴
2016年12月
弁護士登録
安藤総合法律事務所(現任)
2023年6月
当社取締役(現任)
▸取締役下中美都略歴
1978年4月
学校法人文化学園文化出版局入社
1995年10月
株式会社平凡社入社
2014年6月
同社代表取締役社長
2023年6月
同社代表取締役会長(現任)
2024年1月
一般社団法人出版梓会理事長(現任)
2024年6月
当社取締役(現任)
▸監査役常勤山下隆司略歴
1987年4月
日本紙パルプ商事株式会社入社
1997年5月
当社入社、昆山司達福紡織有限公司出向
2002年8月
達妮克国際貿易(上海)有限公司董事長・総経理
2023年4月
企画部門統括付
2023年6月
監査役(常勤)(現任)
▸監査役 常勤重松直樹略歴
1988年4月
当社入社
2006年4月
滋賀工場システムグループ長
2010年1月
Thai staflex co., Ltd.出向
2022年5月
環境推進室環境保全グループ長
2024年6月
監査役(常勤)(現任)
▸監査役非常勤奥谷洋之略歴
1983年4月
株式会社三井銀行(現株式会社三井住友銀行)入行
2003年1月
株式会社三井住友銀行浅草橋支店長
2011年4月
同行執行役員個人統括部長兼株式会社三井住友フィナンシャルグループコンシューマービジネス統括部長
2013年4月
同行執行役員個人部門副責任役員
2014年6月
株式会社オートシステム代表取締役社長
2019年4月
三井住友カード株式会社取締役兼専務執行役員
2020年4月
三井住友カード株式会社代表取締役兼専務執行役員
2020年6月
株式会社日本信用情報機構社外取締役
2022年4月
SMBCファイナンスサービス株式会社(現三井住友カード株式会社)専務執行役員
2023年6月
当社監査役(非常勤)(現任)
▸監査役 非常勤渡辺伸充略歴
1983年4月
株式会社埼玉銀行(現株式会社りそな銀行)入行
1991年10月
安田信託銀行株式会社(現みずほ信託銀行株式会社)入行
2008年4月
みずほ信託銀行株式会社年金運用部長
2011年4月
みずほ信託銀行株式会社執行役員
2013年4月
株式会社みずほフィナンシャルグループ常務執行役員
2018年6月
資産管理サービス信託銀行株式会社代表取締役社長
2020年7月
株式会社カストディ銀行代表取締役社長
2021年4月
株式会社都市未来総合研究所代表取締役社長
2021年4月
みずほトラストビジネスオペレーションズ株式会社代表取締役社長
2024年6月
当社監査役(非常勤)(現任)
2024年6月
株式会社京都ホテル監査役(現任)
有価証券報告書「役員の状況」(EDINET)
ダイニックのセールス偏差値(営業先としての優先度)
従業員数(組織規模)と販管費(間接部門予算の総量=購買力の近似)を全上場横断の対数偏差値(平均50・標準偏差10)に直し、平均したものがセールス偏差値です。高いほど商材・サービスの営業先として優先度が高い、という見方を提供します。投資判断の指標ではありません。
- 従業員数(規模)
- 521,077人
1,477位/3,680社
- 購買力(販管費)
- 4966.5億
1,670位/3,554社
セールス偏差値ランキング(AIRセールスファクトブック)へ →
開示・株主・IRへの導線
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ダイニックの株式偏差値に関するFAQ
- ダイニック(3551)の株式偏差値は?
- 27/3予基準で、PER割安度が57(5.9x)、営業利益率が47(5.8%)、売上成長率が47(4.7%)です。全上場企業の横断分布を平均50・標準偏差10に直した市場内の位置で、AIR日本株ファクトブックが算出しています。
- 株式偏差値とは?就職偏差値と同じもの?
- 別物です。ここでの株式偏差値は、ダイニックの売上成長率・営業利益率・Rule of 40・バリュエーション割安度などの投資指標を、全上場企業の中での相対位置(平均50・標準偏差10)に変換したものです。入社難易度を示す就職偏差値とは関係ありません。
- 株式偏差値はどうやって計算している?
- 有価証券報告書(EDINET)等の通期実績と市場の公開情報を基に、指標ごとに全上場横断の平均と標準偏差を取り、平均50・標準偏差10に標準化しています。極端な外れ値は母集団から除外し、当期(進行期)は会社予想がある銘柄のみで集計します。PERなどの割安度偏差値は「低い倍率ほど高い偏差値」に反転し、赤字などマイナス倍率の銘柄は割安度の対象外です。
- 株式偏差値が高ければ買い?
- いいえ。株式偏差値は買い・売りのシグナルではなく、市場全体の中での位置を掴む入口の座標です。業種構造の違いは均されるため、最終的な相対評価は同業・時価総額近傍のライバル比較や絶対値と合わせて判断してください。本ページは投資勧誘・投資助言ではありません。
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ダイニック(証券コード 3551)の企業分析・株式偏差値ページです。株式偏差値はPER割安度 57・営業利益率 47・売上成長率 47(平均50・全上場横断)。業種は繊維製品。時価総額は116億。26/3の売上高は442億。純利益は24.9億。売上成長率は0.3%。AIR日本株ファクトブックで通期実績・簡易バリュエーション・全上場横断の株式偏差値(市場内偏差値)を整理しています。
データの出典・更新
財務数値は有価証券報告書(EDINET)等を基にAIRが整理した通期実績です。株価・時価総額は市場の公開情報を参照します。右列の進行期は会社予想(無ければコンセンサス)です。株式偏差値(市場内偏差値)は全上場横断の平均50・標準偏差10で、就職偏差値とは無関係の投資指標です。掲載データは交流・調査の参考情報であり、投資勧誘・投資助言ではありません。数値の正確性・最新性は保証しません。
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機関投資家・FO向けに、非同期のAI取材リクエストやカバレッジ診断を受け付けています(証券コード 3551)。