PBR1倍割れは1,203社・全上場の33.7%——業種別一覧とPBR分布【2026年8月集計】

PBR1倍割れの銘柄リストは毎月のように公開されていますが、「そもそも全上場の何社・何%が1倍割れなのか」「どの業種に偏っているのか」「PBR1倍は市場全体の分布のどの位置なのか」をまとめた一覧はほとんど見つかりません。

この記事では、国内上場3,777社の開示データからPBRを算出できた3,569社を対象に、2026年8月26日時点でこの3つの問いに数字で答えます。株価・時価総額は原則2026年8月25日終値時点です。

PBR1倍割れとは

PBR（株価純資産倍率）は、時価総額が自己資本（純資産）の何倍かを示す指標です。1倍を下回ると「会社を解散して純資産を分配した方が今の株価より高い」計算になるため、資本市場からの評価が純資産の帳簿価値に届いていない状態とされます。

2023年に東京証券取引所が、PBR1倍割れ企業を念頭に「資本コストや株価を意識した経営」を上場企業へ要請して以降、この水準は市場全体で注目され続けています。

全上場でPBR1倍割れは何社あるか

東証の要請から3年が経った2026年8月時点でも、PBRを算出できる上場企業の33.7%、およそ3社に1社が1倍割れです。集計に含む3,777社全体に対する比率でみても31.9%になります。

業種別のPBR1倍割れ比率一覧

東証33業種のうち、算出対象が10社以上ある29業種の1倍割れ比率を高い順にすべて並べたのが次の一覧です。

最上位のパルプ・紙は22社中20社、9割が1倍割れです。金属製品・電気・ガス・鉄鋼・輸送用機器と、装置産業や資産の重い製造業が7割前後で続きます。

一方で最下位の保険業は7.1%、情報・通信業は8.9%にとどまります。同じ「PBR1倍割れ」でも、パルプ・紙では業種内の多数派であり、情報・通信業では1割未満の少数派です。1倍割れ銘柄の一覧を見るときは、市場全体との比較だけでなく、その業種の中で普通なのか例外なのかを併せて見る必要があります。

なお、算出対象が10社未満の鉱業、空運業、石油・石炭製品、証券・商品先物取引業は比率が安定しないため表から除いています（全体集計には含みます）。

PBRの分布——中央値は1.31倍

全3,569社のPBRの分布は次のとおりです。

中央値は1.31倍、下位25%の境目は0.85倍、上位25%の境目は2.28倍です。下位25%の境目が0.85倍ということは、1倍割れの大部分は「市場の下位4分の1」よりは上に位置していることになります。

偏差値に換算すると「PBR1倍」はどの位置か

PBRのような倍率は分布の右裾が長いため、対数変換したうえで平均50・標準偏差10の偏差値に換算すると位置がつかみやすくなります。ここでは割安なほど数値が高くなる向きで換算します（母集団はPBR20倍以下の3,548社）。

この物差しでは、PBR1.0倍ちょうどは偏差値54.6に相当します。つまり「1倍割れ」は市場平均より割安側ではあるものの、偏差値55前後から始まる比較的ありふれた水準です。偏差値60(PBR0.66倍以下)、偏差値70(PBR0.31倍以下)まで下がって初めて、分布の中で明確に外れた割安圏に入ります。

1倍割れ一覧を見るときの3つの注意

業種の物差しを先に確認する。 上の一覧のとおり、1倍割れ比率は業種で7.1%から90.9%まで開きがあります。銘柄単体のPBRだけで判断せず、業種内の位置を確認するのが先です。

PBRが低いことと株価が上がることは別問題。 PBRは「現在の評価」を示す指標であり、それが解消されるかどうか、いつ解消されるかは示しません。資本収益性や還元方針など、評価が低い理由の分析が別に必要です。

算出できない銘柄がある。 今回の集計でも、自己資本がマイナス（債務超過）などでPBRを算出できない企業が208社あります。ランキングや一覧に載らない銘柄が存在すること自体も、データを見るうえでの前提になります。

集計方法

• 集計日は2026年8月26日。株価・時価総額は原則2026年8月25日終値時点（一部銘柄は直近取引日）です。
• PBRは時価総額を直近本決算（有価証券報告書ベース）の実績自己資本で割って算出しています。1株あたり純資産で割る方式と数値が僅かに異なる場合があります。
• 母集団は国内上場3,777社の開示データのうち、PBRを算出できた3,569社です。
• 業種は東証33業種分類を使用しています。
• 偏差値はPBRを対数変換して平均50・標準偏差10に換算したもので、割安なほど高い向きに揃えています。